2006年04月30日

千葉での葬儀

 各地域には、それぞれ様々な斎場があります。斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。葬儀に関連しているので、斎場と葬儀社を混同している人も多いと思います。

 葬儀社と斎場は一致する場合とそうでない場合があります。一致する場合とは、葬儀社が所有している斎場を利用する場合で、一般的にその斎場はその葬儀社しか使えません。つまり、葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。

 一致しない場合というは、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になるわけです。こうした斎場を利用するには、そこに精通した葬儀社に依頼することが安心につながります。

 ちなみに、斎場を所有していない葬儀社のほうが、所有している葬儀社よりも数の上ではるかに多いです。また、自社で斎場を所有していている葬儀社でも、公営斎場や民間の貸斎場を頻繁に利用しています。

 なお、千葉地域では以下がサポート地域になっています。

千葉 我孫子 市川 印西  鎌ヶ谷 千葉 流山 習志野 野田 船橋 松戸
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2006年04月27日

神奈川での葬儀

 よい葬儀のためには、適切な葬儀社選びが必要です。適切な葬儀社を選び、よい葬儀にするために、センターのアドバイザーがご依頼者の話をお伺いしながら、5つの重要事項と優先順位を整理していきます。重要事項とは、1場所、2規模、3予算、4内容、5日程、です。

  この整理を通して、その要望によく応えられる可能性の高い賛同社から順に紹介していきます。一般的な葬儀やこぢんまりとした葬儀であれば、この地域の事情をよく把握し設備も即対応できるという意味で、まず賛同葬儀社の営業拠点を考慮していくことになります。

 ただ、要望自体が賛同社の営業拠点にあまり関係ないような場合(例えば社葬や特殊な葬儀など)には、それに合わせて紹介していきます。

 神奈川地域では以下がサポート地域になっています。

神奈川1 横浜 川崎
神奈川2  綾瀬 海老名 鎌倉 座間 逗子 茅ヶ崎 藤沢 大和


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2006年04月24日

東京での葬儀

 当センターは、ご依頼者のご要望の地域や斎場に精通し実績のある賛同葬儀社が複数ある地域しかサポート地域にしていません。これにより、地域事情をよく把握していない遠くの葬儀社を紹介することを防ぐと同時に、葬儀社間の健全な競争による費用の低下とサービスの質の向上が行われると考えています。

 つまり、責任を持って紹介できる地域を明確に示し、それ以外の地域では葬儀社紹介はしておりません。

 ちなみに、東京地域では以下がサポート地域になっています。

東京1 足立 荒川 板橋 江戸川 大田 葛飾  江東 品川 渋谷 新宿 杉並 墨田 世田谷 台東 中央 千代田 豊島 中野 文京 練馬  目黒
東京2 昭島 国立 小金井 国分寺 小平 立川 多摩 調府 西東京 八王子 日野 府中 町田 三鷹 武蔵野


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2006年04月21日

密葬について

 密葬という言葉は家族葬とともに最近よく聞くようになりました。密葬は、内輪でひっそりと行われる葬儀というような意味で使われています。本来は、本葬に先立って行われる内輪でのものを指していましたが、今はそれに関係なく密葬という言葉が使われています。

 規模の面で見ると家族葬と同じですが、密葬は秘密という言葉が連想されますので、少し暗いイメージが付きまとう感じがあります。一方、家族葬は、多くの会葬者への対応など慌しさをできるだけ避けて身内でゆっくりとお別れする、こうした意味合いで使われているように思われます。
 このニュアンスが家族葬と少し違うところでしょうか。

 本来、密葬は本葬とセットで考えられたものでした。つまり、故人が会社の経営者や有名人であったりした場合、お知らせや準備に時間がかかるため、まず、死亡直後に親族や親しい者だけで密葬を行い、そして、1〜2ヵ月後に一般の参列者を招いた本葬を行うというものです。

 しかし現在、本葬のあるなしに関わらず、身内を中心にした葬儀を密葬と呼ぶようになってきています。

 ちなみに、密葬も家族葬と同じように宗教的な意味合いを含んでおりませんので仏式であれば僧侶、キリスト教であれば牧師あるいは神父、神式あれば神職にお願いして葬儀をします。葬儀施行の宗教形式の割合で見ますと、一般葬と変わることなく、仏式で行われることが多いようです。

 葬儀予算をあまりかけたくないという要望や、生前の本人をよく知る人だけで葬儀をしたいという要望を背景に、密葬は増加傾向にあります。

 密葬をする上で気をつけるべきことは、家族葬のところでも触れたように、失礼のないようにお知らせすることです。





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2006年04月18日

社葬について

 会社の社長や会長などが亡くなったときに、会社が主催して行う葬儀が社葬です。会社が費用を負担し、運営の責任を持ちます。一般的な葬儀に比べ、社葬は会葬者数が多く、おおむね大規模な葬儀が執り行われます。

 最近の傾向として、社葬は「合同葬」方式と「お別れ会」方式が増えています。合同葬とは遺族と会社が合同で行う葬儀で、死亡後それほど時を経ずに行われます。一方、お別れ会は、死亡後の密葬の後、1〜2ヵ月後に行われます。

 大規模な葬儀というのは会葬者数が多いということです。それにともない費用もかかります。それゆえ、規模の小さい葬儀では考える必要のないことも、考えなければいけないことがたくさんでてきます。人が多く集まり、関わる人が多いということは、きっちりとやらないと混乱を招く恐れがあるからです。

 一例を挙げますと、社外的な告知活動はきわめて大事なので、連絡先名簿を作成、お知らせする範囲とランクを整理し、告知のタイミングと内容もよく練っておく必要があります。たとえば、第一報の訃報で、社葬を行うことを明確にしておかないと、身内だけを想定した密葬に、多くの会葬者が訪れたりする事態を招かないとも限りません。

 また、社葬にかかった費用を経費として計上するためには、取締役会議での社葬に関する議事録と領収書が必要です。全ての出費に対して領収書を取っておかなければいけません。
 ただし、社葬への会社の支払いが一般的に見て過大であると税務署が判断した場合、たとえ領収書があっても故人への退職金または賞与の一部とみなされ、遺族への税負担がかかる場合もあります。支出に関してはそういう場合を考慮した配慮が必要です。

 いずれにしても、社葬は会社の体制を内外に示す好機と捉えることもできますので、一般の葬儀以上に葬儀社選びは重要になります。社葬のノウハウを持ち実績のある葬儀社を選ぶことが大事です。
 


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